皆様こんにちわ！今回は、非常に今さら感は否めませんが、とりあげないわけにはいかないという事で皆さまも既にご存知の新紙幣発行について触れていきたいと思います。
最後に、都市伝説ニュースとして、最近知った、1ドル札の新事実についてご紹介します。
過去の都市伝説的ニュースもご確認ください。記事の最後にはタイトル別に分けておりますのでそちらからもご確認いただけます。
政府が2024年に新紙幣発行を発表【ニュース】
皆様もすでにご存じだと思いますが、2019年4月9日に麻生太郎財務相が2024年に発行に向けて新札デザインを発表しました。
一万円、五千円、千円（日本銀行券）の新札は20年ぶりの印刷となり今回デザインの肖像に選ばれたのが、渋沢栄一（一万円）、津田梅子（五千円）、北里柴三郎（千円）であり、肖像画の変更は平成16年以来であり、発行は2024年の上期になる予定とのことである。
それではデザインの肖像に選ばれた方々がどの様な方なのかについてご紹介していきます。
北里柴三郎
日本の細菌学の父と呼ばれる北里柴三郎は破傷風の治療法を開発、ペスト菌の発見し、感染症医学の発展に大きく貢献した人物として有名な偉人である。
ノーベル生理学医学賞の候補として選ばれるが、受賞することはなかった、しかしノーベル賞を受賞したのは、同僚であったベーリングでジフテリアに対する血清療法であり、これは北里が開発した療法でありベーリングはその2番煎じでありあった。
北里が受賞できなかった理由としては、複数あり、1つはドイツ留学を進めてくれた恩師の論文を否定し、日本国内からの応援が無かったこと、当時のノーベル賞受賞者は欧米人中心であり、東洋人の受賞者はまれだった事、現在のノーベル賞と違い、同じテーマで複数人の受賞は考えられなかった事などがあったようである。
しかし療法を開発したのは北里の為、受賞はなくとも事実上のノーベル賞受賞と考えてもよい。又、北里は数多くの肩書をもっており、医学界を牽引していた人物として考えられる。
北里柴三郎の肩書
・貴族院議員 位階勲等は従二位・勲一等・男爵。
・医学博士
・私立伝染病研究所（現在の東京大学医科学研究所）創立者兼初代所長
・土筆ヶ岡養生園（現在の東京大学医科学研究所附属病院）創立者兼運営者
・私立北里研究所、北里研究所病院（現在の学校法人北里研究所）創立者兼初代所長
・北里大学学祖、慶應義塾大学医学科（現在の慶應義塾大学医学部）創立者兼初代医学科長
・慶應義塾大学病院初代病院長
・日本医師会創立者兼初代会長
・テルモ株式会社の設立者
津田梅子
日本の女子教育の先駆者として、さらには男女平等を訴えた人物である。津田梅子は生涯を学問、教育の為に費やし、生涯独身を貫いた。
津田は6歳で岩倉遣欧使節と共にアメリカに渡っており、現地ではピアノや英語を学び、14歳の頃には私立の女学校へ進学、語学、英文学、自然科学、心理学などを学んだという。
17歳になった頃、日本から帰国命令が届くが、在学中とのこともあり留学の延長を申し出た。
卒業後は日本に戻るも、24歳の頃に再度留学を決意し、今度は生物学に勤しんだといいます。
その後は日本に戻り、また3度目の留学を行い日本に戻り華族女学校、明治女学院、女子高等師範学校の教授などを務め女子教育について積極的に務めていた。
又、アメリカで行われた万国婦人クラブ連合大会で日本女性の代表としてスピーチも行っている。アメリカに訪れた流れで、津田はヘレン・ケラー、ナイチンゲールなどと会見を行い、女子教育の重要性を深く感じたという。
津田が、35歳になるころには日本で高等女学校令、私立学校令が公布され女子教育が推進されていく。
その後、津田は女子英学塾（現津田塾大学）を設立し、日本の女子教育に力を注いだ。
渋沢栄一
日本資本主義の父と言われる渋沢栄一だが、幕末期に農家の子供として生まれる。
家業として畑作、養蚕、藍玉の製造･販売しており、渋沢の父親は几帳面且つ真面目な性格であり、村人に金の融通もするなど農・工・商・金融を兼ね営んでいた人物であったで、勤勉家でもあった人物で、渋沢は幼少期から家業を手伝い、父から学問および、商売についても学んだという。
そして14歳になるころには藍玉の製造に欠かせない藍葉の買い付けを一人で熟すほどになっていたと言う、この経験が渋沢の功績の礎になっていることは間違いないだろう。
その後成人を迎え、渋沢が27歳の時、徳川幕府が15代将軍慶喜になった頃、幕府の臣下となり、徳川昭武に随行しパリの万国博覧会見学、先進諸国の社会の内情に広く通ずることとなる。
その後、遣欧使節団に随行を命じられフランスへ渡航し２年近くをヨーロッパで過ごした。明治元年に帰国した時には幕府はすでに存在せず新政府が国を始動させていた。
明治３年に渋沢は大蔵省に属し、国立銀行条例の起草立案を行った。
第一国立銀行や抄紙会社の設立など尽力したが、財政改革への主張が立案が通らず、明治６年５月、大蔵省を辞任した。
その後は国内外のおおよそ600近くの教育機関や社会公共事業の支援や民間外交に力を入れ、500近い会社の設立にかかわった。
その中には現在も歴史を積み上げている大企業も多く、現みずほフィナンシャルグループ、日本取引所グループ、東京ガス、東京海上日動火災保険、帝国ホテル、サッポロビールなどがある。
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